こんな問題があと239問挑戦 ›
一般・状況設定問題
特定健康診査・特定保健指導について正しいのはどれか。2つ選べ。
-
1
医療保険者が実施主体である。
✓ 正解
-
2
がんのスクリーニングを目的とする。
-
3
特定健康診査の受診者全員に特定保健指導を実施する。
-
4
対象は、75歳以上の医療保険被保険者・被扶養者である。
-
5
根拠法令は、高齢者の医療の確保に関する法律〈高齢者医療確保法〉である。
✓ 正解
解説
⑤ 根拠法令は、高齢者の医療の確保に関する法律〈高齢者医療確保法〉である。 特定健康診査・特定保健指導は、高齢者医療確保法に基づき、市町村を含む医療保険者が実施する。 ×② がんのスクリーニングを目的とする。 特定健康診査・特定保健指導は、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)など生活習慣病の予防に着目して実施される。 ×③ 特定健康診査の受診者全員に特定保健指導を実施する。 特定健康診査の結果から、生活習慣の改善が特に必要なものを抽出し、リスクの程度に応じた特定保健指導を実施する。 ×④ 対象は、75歳以上の医療保険被保険者・被扶養者である。 40~74歳の被保険者・被扶養者を対象に行う。
同じテーマの次の問題インシデントレポートについて適切なのはどれか。2つ選べ。この問題が収録された問題集【合格ライン突破】 過去問5年分 本気の実戦問題KRW 20,000
[健康支援と社会保障制度・公衆衛生]特定健康診査・特定保健指導 (Specific Health Checkups) — 高齢者医療確保法を根拠法令とし、医療保険者が実施主体となって40〜74歳の加入者に内臓脂肪症候群(メタボ)予防の健診・指導を行う。実施主体は医療保険者・根拠法は高齢者医療確保法
特定健康診査・特定保健指導(いわゆるメタボ健診)は、生活習慣病の前段階であるメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の早期発見と生活習慣改善により、糖尿病・高血圧症・脂質異常症などの発症や重症化を予防し、将来的な医療費の適正化を図る制度である。根拠法令は「高齢者の医療の確保に関する法律(高齢者医療確保法)」であり、実施主体は市町村ではなく各「医療保険者(国民健康保険を行う市町村・国保組合、協会けんぽ、健康保険組合、共済組合)」である。対象年齢は「40歳以上74歳以下」の被保険者および被扶養者であり、健診結果(腹囲やBMI、血圧・血糖・脂質・喫煙歴の追加リスク数)から階層化を行い、リスクの高さに応じて「動機づけ支援」または「積極的支援」の特定保健指導を実施する。
看護師国試の核心ポイントと臨床鑑別
•
特定健診・特定保健指導の3大暗記事項:①根拠法=「高齢者の医療の確保に関する法律」、②実施主体=「医療保険者」、③対象者=「40〜74歳の被保険者・被扶養者」。
•
がん検診との決定的な違い:がん検診(胃・肺・大腸・乳・子宮頸がんの5大がん)は「健康増進法」を根拠とし、「市町村」が実施主体となって住民に実施する。
•
特定保健指導の3区分(階層化):健診受診者全員に「情報提供」を行い、リスクに応じて「動機づけ支援(原則1回の支援+実績評価)」または「積極的支援(3か月以上の継続的支援)」を実施する。
- 特定健康診査・特定保健指導 (Specific Health Checkups and Guidance) — 高齢者医療確保法に基づき医療保険者が40〜74歳の加入者に対して実施する、メタボリックシンドロームに着目した健診と生活習慣改善指導。
- 高齢者医療確保法 (Act on Assurance of Medical Care for Elderly People) — 国民の高齢期における適切な医療の確保を図るため、医療費適正化計画、特定健康診査・特定保健指導、後期高齢者医療制度などを定めた法律。
- メタボリックシンドローム (Metabolic Syndrome) — 内臓脂肪型肥満(腹囲:男性85cm以上、女性90cm以上)に加え、高血糖、高血圧、脂質異常のうち2つ以上を合併した動脈硬化リスクの高い状態。
MyMerciで看護師国家試験を完全対策
過去問と詳しい解説を無料で。弱点を分析し、進捗を管理してより効率的に学習しましょう。
無料で始める
学習参考用です。実際の臨床は最新のガイドラインと所属機関のプロトコルに従ってください。