核心解説
この問題は、
介護予防通所リハビリテーション（介護予防デイケア）を利用する
要支援1の高齢者に対する、看護師の適切な援助を問うています。
最重要！要支援1は、基本的な日常生活動作（ADL：Activities of Daily Living）はほぼ自立しており、「歩行」「排泄」「食事」「更衣」などの動作に介助を必要としません。介護予防の目的は、
自立支援と心身機能の維持・向上です。頻尿を気にする高齢者の不安を軽減し、施設でも安心して自分で排泄行動をとれるよう支援する環境調整が最も適切です。
1.
核心概念の分析: 「介護予防」と「要支援1」の理解が鍵です。要支援1は、状態が要介護状態になるおそれがあるが、現在は歩行や排泄などがほぼ自分で行える状態です。介護予防通所リハビリテーションでは、
残存機能の活用と維持・向上を図るため、過剰な介助は逆効果となります。頻尿の訴えに対し、本人の自立性を尊重しながら不安を取り除く介入が求められます。
2.
正解の根拠: 選択肢1「施設のトイレの場所を一緒に確認する」は、環境整備の一環です。初めての施設で「トイレがどこにあるかわからない」という不安は、頻尿の訴えを増強させる可能性があります。
最重要！自分で行けるトイレの場所を事前に確認することで、心理的な安心感が得られ、
自己効力感（Self-Efficacy）を高め、自立した排泄行動を促すことができます。これは介護予防の理念に合致します。
3.
誤答の分析:
- ②番「車椅子でトイレに移送する」:
混同注意！要支援1の高齢者は歩行が自立しています。歩行能力を維持・向上させるためには、
車椅子での移送は過剰な介助となり、自立支援を阻害します。むしろ歩行による移動を促すべきです。
- ③番「紙オムツの使用を勧める」:
混同注意！頻尿はあるものの、現時点で排泄コントロールができている状態です。紙オムツの使用は
排泄機能の自立を阻害し、残存機能の低下を招く可能性があります。介護予防の目的に反します。
- ④番「排泄時に更衣を介助する」:
混同注意！要支援1の高齢者は、更衣も基本的に自立しています。
自立している動作に過剰な介助を行うことは、依存を促進し、廃用症候群（Disuse Syndrome）のリスクを高めるため、適切ではありません。
4.
関連概念の整理: 「要支援」と「要介護」の違いを明確に区別することが重要です。要支援は
介護予防給付の対象で、
自立支援型サービス（通所リハビリテーション、訪問介護の一部など）が中心です。一方、要介護は
介護給付の対象で、より生活に密着した介護サービス（入浴介助、排泄介助など）が必要です。頻尿の原因として、
過活動膀胱（Overactive Bladder）や
前立腺肥大症（Benign Prostatic Hyperplasia）なども鑑別する必要があります。
概念整理:
介護予防と自立支援要支援1の高齢者への看護は、「できることは自分で行い、できないことだけを支援する」が基本です。
残存機能の活用と
環境調整により、
生活の質（QOL：Quality of Life）の維持・向上を目指します。
一目で比較！:
| 対象者 | 基本ADL | 主なサービス | 看護の基本姿勢 |
|---|
| 要支援1・2 | ほぼ自立 | 介護予防給付（通所リハ、訪問介護など） | 自立支援・残存機能維持 |
| 要介護1・2 | 一部介助が必要 | 介護給付（訪問介護、デイサービスなど） | 部分介助・生活支援 |
| 要介護3~5 | 全介助に近い | 介護給付（特養、老健など入所も含む） | 全面的介護・医療的ケア |
看護過程ポイント:
-
アセスメント: 頻尿の原因（尿路感染症、過活動膀胱、前立腺肥大症、薬剤性、心理的ストレスなど）と、排泄に関するADLの自立度を評価する。
-
看護診断: 「トイレ環境の不慣れに関連した不安」や「排泄パターンの変化に関連した尿意切迫感」
-
計画・介入: 環境調整（トイレの場所確認、夜間の導線確保）、水分摂取指導（就寝前の過剰摂取を避ける）、骨盤底筋体操の勧め。
-
評価: 頻尿の訴えが軽減したか、トイレに安心して行けるようになったか。
暗記のコツ:
「要支援＝支援は最小限に！できることは自分でやってもらう」
「介護予防＝予防が目的。介助しすぎて悪化させない！」
国試頻出ポイント:
要支援者への自立支援型サービス（通所リハ、訪問介護の生活援助中心）の内容と、過剰な介助が廃用を招くという問題は、
介護保険法と
地域包括ケアシステムの文脈で毎年のように出題されています。事例問題で「要支援のAさんへの適切な対応」を問う形式が頻出です。
出題パターン注意！:
単純な知識問題だけでなく、「要支援のAさんが転倒を繰り返している。介護予防のために最も適切な対応はどれか」といった
状況設定問題（事例問題）に発展することが多いです。その際、転倒予防（住環境整備、筋力トレーニング）や栄養指導など、具体的な介入を問われます。