概念 1. 訪問看護は主治医の指示書に基づく

訪問看護は、看護師が独自に開始するものではありません。
必ず、主治医が交付する訪問看護指示書に基づいて実施されます。

訪問看護指示書のポイント

• 主治医が交付する

• 訪問看護ステーションへ交付される

• 指示期間は最長6か月

• 利用者の状態、必要な看護内容、注意点が記載される

訪問看護ステーションの役割

訪問看護ステーションは、指示書に基づいて訪問看護計画書を作成し、訪問後は訪問看護報告書などで主治医に状態を報告します。

国試の出題ポイント
訪問看護
→ 主治医の訪問看護指示書が必要。
→ 通常の指示書は最長6か月。

概念 2. 保険は原則として介護保険が優先

訪問看護には、介護保険で行う場合と、医療保険で行う場合があります。

要介護・要支援認定を受けている利用者は、原則として介護保険が優先されます。

介護保険が基本になる人

• 65歳以上で要介護・要支援認定を受けている人

• 40〜64歳で特定疾病により要介護・要支援認定を受けている人

医療保険に切り替わる主な例外

• 厚生労働大臣が定める疾病等に該当する場合

• 特別訪問看護指示書が交付された期間

• 認知症以外の精神疾患に対する精神科訪問看護

厚労省資料では、要介護者・要支援者は原則として介護保険の訪問看護を利用し、別表第7の疾病等、特別訪問看護指示書の交付、認知症以外の精神疾患などでは医療保険の訪問看護が関係すると整理されています。

国試の出題ポイント
要介護認定あり
→ 原則は介護保険。
ただし、別表第7・特別訪問看護指示書・精神科訪問看護では医療保険を考えます。

概念 3. 特別訪問看護指示書は14日間

特別訪問看護指示書は、急性増悪、退院直後、終末期などで、頻回な訪問看護が一時的に必要な場合に主治医が交付します。

特別訪問看護指示書のポイント

• 有効期間は14日間

• この期間は医療保険で訪問看護を行う

• 週4日以上の頻回訪問が可能

• 原則として月1回

• 気管カニューレ使用中、真皮を超える褥瘡がある場合は月2回まで交付可能

厚労省資料では、特別訪問看護指示書は急性増悪等により一時的に週4日以上の訪問看護が必要な場合に交付され、有効期間は14日間、一部は月2回交付可能とされています。

国試の出題ポイント
特別訪問看護指示書
→ 14日間。
→ 医療保険。
→ 週4日以上。
→ 原則月1回、気管カニューレ・真皮を超える褥瘡では月2回。

概念 4. 訪問看護ステーションの人員基準

訪問看護ステーションには、人員基準があります。

看護職員

保健師、看護師、准看護師を合わせて、常勤換算で2.5人以上が必要です。
厚労省資料でも、訪問看護ステーションの通常の人員基準として、常勤換算2.5人が示されています。

管理者

原則として、常勤の保健師または看護師が管理者となります。

配置できる職種

• 保健師

• 看護師

• 准看護師

• 理学療法士

• 作業療法士

• 言語聴覚士

国試の出題ポイント
訪問看護ステーション
→ 看護職員は常勤換算2.5人以上。
→ 管理者は原則、保健師または看護師。

概念 5. 24時間対応と在宅看取りを支える

訪問看護は、日中の訪問だけでなく、緊急時や看取りの支援にも関わります。

24時間対応体制

利用者や家族からの緊急連絡に24時間対応し、必要に応じて緊急訪問を行う体制です。

在宅看取りでの役割

• 苦痛症状の観察

• 主治医への報告

• 家族への説明と精神的支援

• 死亡前後のケア

• エンゼルケア

• グリーフケア

• 緊急時の連絡体制の確認

国試の出題ポイント
在宅看取りでは、訪問看護師が主治医、家族、ケアマネジャー、薬剤師などと連携し、本人の希望に沿った療養生活を支えます。

訪問看護の保険判定まとめ

特別訪問看護指示書まとめ

まとめ

訪問看護では、次の5つを押さえます。

指示書
訪問看護は主治医の訪問看護指示書に基づく。通常の指示書は最長6か月。

保険の原則
要介護・要支援認定がある場合は、原則として介護保険が優先される。

医療保険の例外
別表第7の疾病等、特別訪問看護指示書、認知症以外の精神科訪問看護では医療保険を考える。

人員基準
訪問看護ステーションの看護職員は常勤換算2.5人以上。管理者は原則、保健師または看護師。

24時間対応・看取り
緊急時対応や在宅看取りでは、主治医・家族・地域職種と連携して支える。

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